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特養と老健の違い|費用/職員・その他高齢者施設の種類と違い

更新日:2021年03月23日

あなたは、老健と特養の違いを知っていますか。老健と特養は、単に名称が異なるだけではなく、受けられる介護サービスや費用にも差があります。今回は、介護施設として代表的な老健と、特養を中心に施設ごとの特徴を比べ、費用や職員の違いなどをご説明します。

特養と老健の違い|費用/職員・その他高齢者施設の種類と違い

介護にかかる費用は一時的なものではなく、ずっと継続して必要となるため介護問題最大の関心事です。老健と特養で、費用に違いはあるのでしょうか。

老健にかかる費用は?

老健には、入所一時金は必要ありません。月々の費用はおよそ8万円~13万円が相場です。健康上の問題で、より複雑な医療ケアを必要としたり、より多くリハビリを行う必要がある場合は、費用が加算されていくので、高額となるケースもあります。

居室の種類によって料金が高くなるため、なるべく費用を抑えたい場合は、大部屋を利用するのがですが、その分プライバシーが保証されないというデメリットもあります。本人や家族の所得が少ない場合は、施設や担当のケアマネージャーに相談することで、減免を受けられる可能性があります。

特養にかかる費用は?

特養も初期費用はかからず、月々の費用は4万円~10万円を相場としていて、老健よりも安くなっている場合が多いです。しかし、介護度が高く、手厚い介護を必要とするほど、負担する費用は増えます。

本人や家族の所得が少ない場合に、減免が受けられる点も同じですが、一時的な出費と割り切ることもできる老健とは違い、特養の場合年単位で利用する可能性が高くなります。減免や控除は積極的に利用し、途中で無理が生じないようにしましょう。

居室によって費用に差が出るのは老健と同じですが、介護度と居室の種類で費用が異なります。介護度1で多床室を選択するのが最も安く、介護度5で個室を選択した場合が最も高くなります。

色んな施設やサービスを選択肢に加えよう

介護施設は、老健や特養以外にもあります。どんな施設があり、どんな場合に利用できるか知っておくことで、より本人や家族の意向に沿った介護を実現することができるのです。ここでは、介護施設の種類や利用の条件をご紹介します。

デイサービス(通所介護)

デイサービスは、入所の形をとらずに自宅から通う施設です。職員による送迎が行われているため、一人暮らしで移動手段のない高齢者でも利用することができます。日中は、職員のサポートを受けながら入浴や食事をします。

要支援1から利用できるため、介護予防の観点からリハビリを行ったり、塗り絵やカラオケをしたり、散歩や宿泊を伴う遠出をすることもあります。介護プランや利用の頻度によって料金は異なります。

有料老人ホーム

住宅型老人ホームの場合、施設により異なりますが、60歳以上を入居の条件にしていることが多いです。そのため、介護を必要としない段階から入居することができます。しかし、住宅の提供のみで、介護サービスを提供していない施設では、自分で新たに外部のサービスと契約して介護を受けなければなりません。

一方、介護付き有料老人ホームは、入所している施設のスタッフから介護サービスを受けることができます。要支援から入所できるため、デイサービスと併設されている施設が増えました。費用は月々10万円台~30万円ほどとまちまちです。

グループホーム

グループホームとは、認知症のある高齢者を対象にした施設です。1ユニット5~9人と少人数で構成され、料理や掃除を行うなど、家庭的な雰囲気の中で生活することができます。費用は入所一時金がかからない場合と、数百万円かかる場合とがあります。

地域密着型のサービスのため、日本全国から応募が可能な他の施設と違い、希望する施設の所在地に住民票を置いている必要があります。

訪問介護

訪問介護は、一人暮らしの高齢者も、家族と暮らす高齢者も必要とする介護をポイント的に提供してもらうことができます。料理や洗濯などの家事を代行してもらったり、買い物をお願いしたりとより生活に即したサービスです。排せつ介助や食事介助などの基本的な身体介護以外にも、入浴や看護などを提供している事業所もあります。

介護サービスは複合的に利用することができる

ケアプランによっては、複数のデイサービスに通うことも、デイサービスを通いながら訪問介護を利用することも可能です。家族の仕事や冠婚葬祭などにより介護が行えない時は、特養や老健で、一時的に宿泊を含む介護を受けられる「ショートステイ」も選択肢としてあります。

より良い介護サービスを受けるためには、様々な施設を知り、制度を知らなければなりません。介護を取り巻く環境は日々変化していきます。上手に生活の中に介護を取り入れるためには、常に情報収集が必要です。

介護はいずれ訪れる未来

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初回公開日:2017年09月13日

記載されている内容は2017年09月13日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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