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冷蔵庫の下取りの価格・無料でできるのか|ヤマダ/ヨドバシ

更新日:2020年08月28日

不要になった冷蔵庫を処分する際、下取りにはどれくらいの金額がかかるのでしょうか。無料で下取りすることは可能なのでしょうか。この記事では各家電量販店の冷蔵庫の下取り方法や、お得なキャンペーン、家電量販店以外で冷蔵庫を下取りする方法などを紹介しています。

冷蔵庫の下取りの価格・無料でできるのか|ヤマダ/ヨドバシ

冷蔵庫の下取り価格

冷蔵庫の下取り価格は一体いくらなのでしょうか。まずは各家電量販店の冷蔵庫の下取り価格を紹介します。

ヤマダ電機の下取り

ヤマダ電機では、家電の買取キャンペーンを行っています。冷蔵庫、テレビ、洗濯機などの大型家電や炊飯ジャー、電子レンジ、掃除機などの小型家電などさまざまな家電を買い取っています。条件によりますが、冷蔵庫は最大10,000円で買い取ってくれます。

冷蔵庫などの大型家電は、店頭での買取のほか、購入品配送時の買取も行っています。大型家電は店舗に持ち込むのが大変なので、配送時の買取サービスはです。

買取の手続きは、身分証を用意するだけと簡単です。買い取った商品はヤマダ電機の自社工場で、中古品として再商品化されます。お財布に優しいですし、不要になった冷蔵庫は再び再利用されるため環境にも優しいサービスです。

買取が可能な冷蔵庫は、製造年式は2011年以降で現在使用できるものという指定がありますが、当てはまる製品を持っている方は利用してみてはいかでしょうか。

ヨドバシカメラの下取り

ヨドバシカメラでは家電製品の下取りサービスを行っていますが、残念ながら冷蔵庫はじめ大型家電は下取りサービスの対象外です。ヨドバシカメラで下取りを行っている家電は、DVDレコーダー、掃除機、電子レンジなどの小型家電です。

ヨドバシカメラに冷蔵庫の処分を依頼する際は、有料のリサイクル回収を利用する必要があります。冷蔵庫のリサイクル回収費用は、171L以上の冷蔵庫が4,644円(税込)、170L以下の冷蔵庫が3,672円(税込)となっています。このほかにリサイクル搬送費用が540円かかります。

リサイクル回収代金は、商品の設置配達の訪問があった際に配達作業員に現金で支払います。リサイクル回収代金や搬送費用には、ポイントの付与がありません。

ケーズデンキの下取り

ケーズデンキでは家電の下取りサービスは行っていません。家電の下取りサービスを希望する方は、ケーズデンキでの冷蔵庫購入は控えた方がよいでしょう。

ケーズデンキに冷蔵庫の処分を依頼する際は、有料の家電リサイクルを利用する必要があります。冷蔵庫は170リットル以下が3,400円、171リットル以上が4,300円で、このほかに収集、運搬料金が最低1,000円プラスされます。

ケーズデンキは先ほど紹介したヨドバシカメラに比べると運送料金が高いので、あまりお得感がありません。冷蔵庫の処分費用をより安くしたいと考えている方は、ほかのメーカーで冷蔵庫を購入することをします。

エディオンの下取り

エディオンでは家電の下取りサービスは行っていませんので、冷蔵庫の下取りサービスを希望する方にはあまりできない家電量販店です。

エディオンに冷蔵庫の処分を依頼する際は、有料の家電リサイクルの利用が必要です。冷蔵庫の処分費用は171リットル以上が4,644円、170リットル以下が3,672円です

回収、運搬費用はケースによって異なるので、以下の表を参照して下さい。少々金額が高いですがエディオンで購入した家電以外も引き取ってくれる点は便利でです。

ケース回収、運搬費用
商品購入1,080円
不用品を店舗持ち込み(エディオンで購入歴あり)1,080円
不用品を店舗持ち込み(エディオンで購入歴なし)2,160円
引取り依頼(エディオンで購入歴あり)2,160円
引取り依頼(エディオンで購入歴なし)3,240円

ノジマの下取り

ノジマではオンラインショプで下取りサービスを行っていますが、対象は電子レンジ、炊飯器、プリンターなどの小型家電のみです。

ノジマオンラインショップの下取りサービスは、冷蔵庫は対象外ではありますが、商品到着後に箱に詰めた家電を配達員に渡すだけなので簡単です。下取りサービスを利用するには実費がかかりますが、廃棄処分する手間を考えると安いものではないでしょうか。

ノジマで冷蔵庫を処分するには有料のリサイクル料金を払う必要があります。冷蔵庫の場合171L以上が5,724円(税込)、170L以下が4,752円(税込)となっています。料金には収集運搬費が含まれています。

コジマでの下取り

初回公開日:2018年04月19日

記載されている内容は2018年04月19日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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